地球温暖化　パリ協定の順守に暗雲

京都議定書～パリ協定までの厳しい道のり

産業革命以降の成長過程で、フロンガスによるオゾン層の破壊や石炭・石油によるCO２の排出によって地球温暖化、環境破壊が起こり、1997年京都国際会議場で定められた「京都議定書」が指針を示しました。しかし、協定書は先進国に目標義務を定めたもので、急速に成長を遂げる後進国は対象から除かれていました。中国など急速に成長する排出国に対する議論の中で全ての国が参加するパリ協定が2016年に決まり2020年から実行に移す協定に各国署名しました。

2019年11月　トランプ大統領はパリ協定から脱退することを表明

先進国が削減目標を定めた京都議定書

京都で結ばれた協定書を基に、日本は環境技術の先進国として多くの企業が排出削減に取り組みました。

日本では自動車の排出規制、火力発電所の見直し、省エネ技術の改善など官民一体の取り組みを開始しました。太陽光発電などの自然エネルギーなどへの転換も叫ばれました。

しかし、新興国の成長に伴い競争力維持のため、目標は達成できなく増えていきました。

2011年3月11日東日本大震災で未曽有うの被害を受け、福島原子力発電所の爆発事故により大きな岐路に立たされました。

日本は第2約束期間（2013年～2020年）の削減計画に不参加を表明しました。

熱交換塗料はヒートアイランド現象を改善

日本は国際会議で批准した「京都議定書」実現に向けて、日本国民は義務を果たそうと願いました。先進国は中国など経済成長を遂げる国との競争力に厳しい対応が迫れれていました。

日本は先進技術で経済大国2位の位置にあり、更なる技術が求められていました。車においてはハイブリッド技術、工場の排出ガスのクリーン化、ジーゼルエンジンの規制、省エネ家電の開発、企業・消費者が一体となって取り組みました。

熱交換塗料の開発は「塗料で熱を下げられないか」の取り組み開発したのがオンリーワン技術です。

1997年トヨタプリウス製造開始

トヨタ自動車の画期的なハイブリッド技術の専用車プリウスが1997年製造開始されました。

ガソリンを減らす新技術のハイブリッド車は高額で遅々として広がりませんでした。

初期の頃は年間1万台に留まっていました。

アメリカで販売したプリウスの事故に対してアメリカ議会の公聴会に呼ばれた就任すぐの豊田章男社長に厳しい追及を受けました。

ハイブリッド技術と事故との因果関係は認められず、製造に自信をつけて帰国しました。

翌年の2011年東日本大震災の影響を受け、ハイブリッド小型車アクアを東北工場で生産を開始し復興のシンボル工場となりました。