• 東日本大震災の前年（2010年）の報道ステーション（ＴＶ番組）で東京の小学校グランドで子供が素足で走り回る運動会の姿が報道され、東京で事業者による流通の組織が立ち上がりました。
• 東日本大震災（2011年）による原発事故で深刻な電力不足による停電などで、省エネ等の観点から「熱交換塗料」が各社のＴＶ局で報道番組として取り上げられました。

ネット報道・取組む事業者・製品流通が増え、熱交換塗料の新規工場の建設増産体制を整えました。

• 特に東日本の地域から確実に認められ、東北の被災地などでは、仮設住宅などＰＲも含めた取組み効果による広がりと社会的要請と合わせ需要が拡大しました。
• 社会的には原発停止によって高まるエネルギー資源（原油、天然ガス、石炭）の海外からの調達などがかさみ、自然エネルギー（太陽光発電、風力、地熱発電等）開発と個々の省エネに対する人々の社会的使命感が広がる環境を生み出していました。

政府も顧客に対して、経済活性化と地球温暖化対策等と合わせてた、各種エコポイント補助金などによって、電気やガス、ガソリン等のエネルギー使用量を制限し、環境に配慮した社会を求めました。

• 省エネ・断熱・蓄電・蓄熱・ハイブリッド等の言葉が社会で幅広く飛びだす中で、すでに大手塗料メーカーを中心に反射・遮熱・断熱塗料などがＰＲ活動と合わせ流通を通して広く採用されていました。　熱交換塗料は他の機能性と異にする独自（オンリーワン）製品として採用されています。

中小企業が開発した「熱交換塗料」は原理において全く違った概念の塗料として、各地の流通・施工事業者のネットワークで実証・検証を積み重ね地道な活動で信頼を得て、少しづつ脚光を浴びる環境が生まれました。開発者の想定の範囲の中「夢のような塗料と言われる」現象に大学や研究機関の科学的証明の尽力を求めてきました。