ニュース・出来事
ニュース・出来事 · 26日 3月 2023
野球は1839年にニューヨークのクーパースタウンでアブナー・ダブルデイーによって始まり、「野球殿堂」があります。1845年に最初のルールが造られ始めて競技となったスポーツです。メジャーリーグ（大リーグ）1903年（120年前）発足、現在北米（アメリカ29、カナダ１）のチーム構成で戦っています。世界の選手がメジャーリーガーを目指してしのぎを削っています。屈強な超人選手が頂点を目指して活躍しています。野球の頂点メジャーを目指して集まっています。2023WBCはメジャーで活躍する選手が国を代表する選手として出場する大きな転機の大会になりました。リーグ戦が始まる前の重要な期間の大会に一流選手がこぞって出場しませんでした。今年は大リーガーのトップ選手が参加を表明しました。トップスター大谷語録も飛び出しました。
ニュース・出来事 · 14日 12月 2022
日本は戦後一貫して平和憲法の中で日本の防衛を貫いてきました。しかし、昨今の日本を取り巻く環境は厳しい状況になりつつあり、2022年2月24日ロシアによるウクライナ侵略戦争が勃発、ウクライナは国家の存亡をかけた戦いになっています。一方、日本は隣国北朝鮮の核保有国と称し頻繁に日本海の排他的経済水域にミサイルの発射を繰り返しています。中国・ロシアは日本海域に展開する米国の脅威に対じする日・米・韓の軍事共同戦力を牽制する行動を繰り返しています。日本海、津軽海峡、沖縄水域を中ロの軍用機・艦船が合同訓練として通過牽制しています。今、最大の懸念は軍事強国となった中国の空軍機が頻繁に台湾へ領空侵犯を繰り返し圧力を強めています。日本の領土尖閣諸島にも砲弾を備えた中国海警局艦船が頻繁に領海侵犯を繰り返し牽制しています。7月に行われた参議院議員選挙（国政選挙）に与党自民党も防衛力強化と防衛予算のGDP2％などが公約に上がり議論になっていました。先日、岸田総理は防衛費増額の議論を国債発行ではない「税で賄う」と発言、債務を子供の代まで引きずることのないよう国民に覚悟を問いました。
ニュース・出来事 · 10日 11月 2022
2020年1月～新型コロナウイルスの世界的蔓延で社会経済活動が大きく制限され1波～7波の中で人流が途絶え世界的混乱を招き危機的状況に陥りました。唯一中国は習近平指導「ゼロコロナ政策」で一早く社会経済活動を復活させました。欧米諸国は変異株が発生する中で感染拡大を繰り返し「ワクチン接種の拡大」で対応してきました。第6波のオミクロン株は感染力が強く拡大しましたが重症化率が低いこで「コロナと共存」の道を選択し日常の行動制限を順次撤廃しました。しかし、2年後の今年2月24日ロシアのウクライナ侵攻が始まり世界は新たな混乱に直面しエネルギー資源国ロシアへの金融・経済制裁を実施、一方でエネルギー資源高騰・穀によって世界は急激な物価高を招きました。米国・ユーロ圏は金利を上げ物価高の抑制を計りました。しかし、異常な高騰を抑える状況に至らず年率８％を超す上昇が続いています。ドル・ユーロ金利の上昇は円安を加速し日本は輸入に頼るエネルギー資源の高騰と過度な円安に陥り、日銀は政府の意向で3度の円買い為替介入を計りました。昨日の米国物価指数の８％割れを見て、世界の投資家によるドル売り円買いで円高が起こっています。
ニュース・出来事 · 05日 11月 2022
昨年12月ウクライナ国境にロシア軍が10万人+戦車部隊が集結情報に欧米が一早く懸念を表明した。NATO諸国を代表する米国バイデン大統領は進行すれば厳しい制裁を科すと牽制しました。NATO諸国とG7（先進主要国会議）が緊急会談を開き共同して対応することを表明しました。一方専制主義国は2月4日の北京冬季オリンピック開会式に合わせロシアプーチン大統領を招待し結束を固めました。西側諸国は一斉に懸念と対峙することを表明しました。常任理事国、巨大軍事国家中ロの結束は大きな脅威となり、2月24日ロシアはウクライナに侵攻戦火の火ぶたが切られました。ウクライナの成人全ての男性はウクライナに残り祖国防衛の任務に就きました。高齢者・女性・子供の多くは国を離れ避難を余儀なくされました。戦火8ヶ月を過ぎて一進一退厳しい戦いは今も続けれれています。
ニュース・出来事 · 04日 11月 2022
関西国際空港に活気が戻ってきました。政府の10月11日から入国制限撤廃により多くの人が空港にやってきました。大阪では「いらっしゃいキャンペーン」などが継続して「全国旅行支援」に置き換わり継続して観光関連への支援と国民の閉塞感からの脱出を支援する制度「全国旅行支援」が行動制限撤廃した状況で解禁しました。海外からは「円安」の影響で20％近い物価安の中で入国が解禁して多くの人が同時にやってきました。最大の中国は「ゼロコロナ政策」で現状厳しい状況になっていますが、解除されればさらに増えます。2025年大阪・関西万博に向けて玄関口大阪の対応が問われ続けます。
ニュース・出来事 · 28日 8月 2022
2012年習近平が登壇、中華民族の偉大なる復興「中国の夢」を語って10年、胡錦涛政権時代2010年に世界第2位の経済大国となり、中国の習近平主席は世界戦略構想「一帯一路」「AIIBアジア投資銀行」を披露して一途に走りだしました。一方の先進国（米国・EU圏・日本）の社会経済は高度成長→低成長の状況にありました。毛沢東の文化大革命（共産主義）の失敗→復権した鄧小平指導者が改革開放（中国版自由主義経済）を唱え14億人の民の力と資本主義経済圏からの投資、技術を活用し世界の工場を築き上げ成長の歩みを始めました。3期目を迎える習主席が掲げた理想の壮大なビジョンの中で、国内外で不満や対立が表面化してきました。絶対的権力の遂行に向けて3期目を選択した習近平は大きな歪みや社会の停滞の中でいくつものハードルを乗り越える必要が浮かび上がっています。
