なぜ省エネに取り組むのか?

1973年秋、第4次中東戦争でアラブ産油国(OAPEC)の石油戦略により、石油価格が高騰し、世界経済に大きな衝撃を与えました。 第一次オイルショックで西側先進工業国の燃料不足、原料不足をもたらし、生産が低下して急激な物価上昇を招きました。原油価格はアラブ 産油国(OAPEC)で決められることになりました。


45年前、高度成長期の真っただ中に起こったオイルショックは日本の消費者物価が20%以上の上昇(狂乱物価)で戦後復興、高度成長に大きなブレーキとなりました。

団塊の世代が結婚し、団塊2世が生まれてきたころの大きな社会現象を経験しました。電気のひっ迫により深夜番組の廃止などの政策がとられ街のネオンサインが消えました。

石油に依存していた日本は大きな試練を受け、エネルギー政策の転換を迫られました。

1979年(第二次オイルショック)によってさらに厳しい選択が待ち受けていました。資源を輸入に頼る日本技術を駆使して省資源、省エネルギーの転換を図りました。東日本大震災で爆発事故を起こした原子力発電の利用が拡大しました。

当時から再生エネルギー発電の技術開発が進められていました。先進国は成長期の過程の中でエネルギー高騰を吸収していきました。

急成長を続ける新興国と世界的な人口増によるエネルギーの消費は拡大の一途をたどっています。